インフルエンザは目に見えて増えだし、国内での死亡例も着実に増えてきています。今のところ若い方でも、基礎疾患がある方が亡くなられていますが。マスコミの力は恐ろしく、再びマスクや消毒用のアルコール等が不足しだしました。

　 感染症発生動向調査によると、インフルエンザの定点当たり報告数は、第31週以降急増してきており、第33週は1.69（報告数7,750）とこれまでの季節性インフルエンザの全国的な流行開始の指標値（1.00）を上回りました。26都府県で定点当たり報告数が1.00を上回っていることに加えて、三重県、長崎県を除く45都道府県で前週よりも報告数が増加しており、特に沖縄県では既に本格的な流行が始まっています。また、保健所地域でみると、定点当たり報告数が1.0を上回っている保健所地域は264カ所（44都道府県）となっています。さらに、「警報・注意報発生システム」では、警報レベル（定点当たり報告数が30.0を上回り、その後も10.0以上が継続）にある保健所地域が2カ所（沖縄県2）あり、また注意報レベル（警報レベルになく、定点当たり報告数が10.0以上）にある保健所地域が6カ所（沖縄県3、長野県2、大阪府1）あり、インフルエンザの流行地域およびそのレベルは共に増大しています。京都市も流行開始の１は越え、全国の平均レベルの流行が見られだしています。

　 年齢階級別では，過去５年平均に示すように，例年は，本市，全国ともに１０歳未満の報告が約半数を
占めていますが，第３０週以降は，１０歳代から２０歳代の報告が本市では７３.９%，全国では５５.４%と高く
なっています。

　 新型インフルエンザの発生に対応して、2009年5月以降、地研で鑑別診断のための検査が行われています。ちなみに、第19〜34週に季節性インフルエンザウイルスの検出はAH1亜型（Aソ連型）51件、AH3亜型（A香港型）772件、B型101件の報告があり（2009年8月20日現在報告数）、新型インフルエンザAH1pdmはこの期間の分離・検出例全体の81%を占めています。
なお，第３３週に集団発生の診断目的等のために京都市衛生公害研究所に搬入されたインフルエンザウイルス（３６例）の型は，すべてAH１pdm（新型）となっています。

　 厚生労働省は２８日、新型インフルエンザの今後の流行に関する試算を発表しました。試算は海外の流行状況や感染率などから、季節性インフルエンザ感染者の約２倍にあたる国民の平均２割、都市部などでは同３割が発症すると想定しています。今シーズンの入院率を全患者の１・５〜２・５％（３８万人〜６４万人）、インフルエンザ脳症や肺炎など重症者の発生率を同０・１５〜０・５％（３万８０００人〜１２万８０００人）として算出しました。
患者数のピークは流行開始８週間後になるとし、国内での流行開始（今月１０〜１６日）に当てはめると、１０月上旬ごろに来るということです。入院患者のピークは患者数のピークから約１週間遅れ、全国の入院患者は４万６４００人に達する模様です。国民の３割が感染すると、入院患者は６万９８００人に上るといいます。死者数の試算はしていませんが、米国の想定では入院患者の約３０人に１人が死亡するとしています。

　 この試算は患者の発生が早かったアメリカやイギリスの状況からなされたようです。現在アメリカ、イギリスでは患者発生のピークは過ぎて、少なくなっているようです。従来の季節性インフルエンザでも、確かに流行開始からピークを迎えるのは8週間後くらいですが、今から気温が下がってくるのに、10月で流行が終息するとは思えません。まあ第1波の終息、ということで、来年の1,2月より又第2波が来るのでしょう。今度は違う年齢層での流行になるのでしょうね。今回家族内感染のみられなかったケースでも、感染しなかった方が別ルートで感染する可能性がありますので、充分気をつけてください。